ケータイ　

　
iPhone を手に入れて、それ以降、日本の携帯電話端末に興味がわかなくなった。

　iPhoneがあれば、自宅外で大方のWEBサイトを閲覧できる。　惜しむらくはFlashが対応していないことくらいである。　通話はドコモ、WEBはiPhoneと使い分けている。　外出では、ドコモは忘れることがあるが、iPhoneは必携となって半年が経った。

　しかし、外国に行くと、日本のケータイ事情は「ガラパゴス」と確認させられる。

　最近タイに行ったが、彼の地では、ケータイ事情は世界標準である。　端末と通信事業者は、独立しており、バンコクの秋葉原のようなところへ行けば、新品や中古の端末が豊富にある。　もちろん値段もばらばらある。　　タイではこれらからの端末を懐具合に相談して購入。　そして、セブンイレブンなどで売られている、プリペイドSIMを購入して、使用するのが一般的のようだ。

　時勢物価が日本のおよそ三分の一程度だが、SIMは５０バーツ程度（１５０円）で購入でき、追加の支払いも、セブンイレブンで購入でき、これも５０バーツほど買い足すと、携帯の電話番号の有効期間が半年～１年ほど延びる。　

　通話料金も、大変廉価であり、私が使っているケータイ会社では、日本までの通話が１分間１バーツ（３円）！である。

　月々支払う、ポストペイドの制度もあるが、これだけ、プリペイドが便利だと、利用頻度がそれほど高くないのも納得する。

　日本のケータイは、総務省の一言で、販売奨励金制度が廃止され、「１円ケータイ」が無くなったが、ケータイ端末の割賦販売が増え、そして、おおむね割賦期間、基本料金の割引を行う、といった、一般消費者には馴染みにくい制度を導入して、「実質タダ」と、謳っているけれど、割賦契約は、あくまでもケータイ端末の「正価」であり、６～７万円を払う契約となっている。

　もし、このような契約をして、１ヶ月目に解約したら、ほぼ携帯の正価全額と、契約によっては、解除手数料１万円程度を請求されるだろう。　

　もう、根本的にケータイを改革する準備を考えるべきである。　まず、SIMロックなどという、消費者にとってマイナスになるようなことを通信事業者は即刻やめるべきである。　なにしろ、消費者は、表向きには端末を「正価」で購入しているのであるから。

　iモード、EZウエブ、S!ベーシックも、いい加減に考えて欲しい。　いま、ケータイメールのほとんどがこれらで行われるため、端末の依存が著しい。　せっかくSIMフリーの携帯を購入したとしても、現状は通話のみである。　その上、SIMのコンパチビリティについては、ソフトバンクのみ世界標準に対応しており、ドコモは端末に依存し、auのSIMに関しては、SIMフリー機での使用はできないと聞く。

　厳密に言うと、日本で使用するケータイは、電波法上の適用を受け、総務省の技術適合が必要である。　SIMフリー機であっても、外国製で、この技術適合がなければ日本での使用は、違法となる。しかしながら、現在、日本と韓国を除いた世界で売られているケータイは、販売国だけではなく、それら以外で実際に使われている。　いちいち、端末制作会社が、使用できる国々に使用許可を得ているとは思えない。　少なくとも、大国と呼ばれている国以外では許可は得ていない。　

　日本も世界標準にすることによって、端末の選択肢が増え、通信会社は、端末の開発という足かせが外れ専業として専念できる。

　もう、ケータイは日常生活で欠かせないものになっている。　是非、大胆な改革を望む。